青木建設
質問の多い工務店
最後にたどり着いた工務店は、
質問の多い工務店でした。
2020.07.21 | スタッフブログ
近年増え続けている豪雨災害や台風被害。さらに大地震がいつきてもおかしくない、そんな災害多発列島となった日本に住む私たち。頻発する災害から家族を守る最後の砦は、やはりマイホームです。
住まいにおける災害リスクを表したものが下図。どれも家族の命や財産、健康を失いかねない非常に大きなリスクです。これらのリスクの基本をきちんと知ったうえで家づくりを考えていかなければなりません。
【住む場所が関わるリスク】
土地の購入を考える際、優先しがちなのは利便性や子供の学校の校区、親世帯との距離、コストですが、やはりその土地の災害リスクや将来の安全性を正しく評価することが重要です。災害にはもちろん想定外の被害も多くありますが、ハザードマップを活用するなどして考えられうるリスクは避けるべく行動しなければなりません。
【構造・性能が関わるリスク】
大地震のたびに問題となる住宅の耐震性能。建築基準法で新築住宅には一定の耐震性能を義務付けているものの、既存の住宅の約2割は耐震性能不足で大地震時に損壊・倒壊するリスクがあると考えられています。
また、建築基準法レベルでは震度6強~震度7クラスの大地震に家が倒壊することはほぼありませんが、住み続けることができる保証はありません。国による任意の有償制度である「住宅性能表示」では、建築基準法レベルを「耐震等級1」、大地震のあとその家に住み続けるためには建築基準法の1.5倍の地震に耐える強さである「耐震等級3」をクリアしなければなりません。
また、昨年の台風15号では雨漏りしたり、飛来物で窓ガラスが割れたり、そこから風が吹き込んで屋根が飛んだりする被害が多発しました。被害を受けやすい建物の特徴として、「1階が半地下」「軒がない」「バルコニーや屋上の防水の劣化」などがあげられます。もしも水害にあった場合の金銭的な備えとして火災保険のオプションでとして契約できる「水害補償」を利用する方法もあります。水害、竜巻や台風の強風、雷やひょうによる被害が対象となるので、気候変動によって年々高まっている大規模災害を想定すれば、できる限り備えておきたいところです。